仮想通貨を始めることをオススメする理由とは【脱初心者】

仮想通貨おすすめ理由

仮想通貨がまた注目され始めてるけど、なんでなの?
と疑問に思っていませんか?

仮想通貨を始めるオススメの理由を解説していきます。

結論を先に言うと理由は主に2つあります。

  • 価格が大幅に上昇する可能性がある
  • ブロックチェーンなどの新技術に様々な可能性を感じている


この2つです。


この記事では基本的な仕組みや歴史をざっくり解説して仮想通貨の現状と将来性について解説していきます。

仮想通貨と法定通貨の違い

仮想通貨と法定通貨の違い

法定通貨とは、今現在使われている日本円やドルなどの国が発行している通貨のことを言います。
仮想通貨と法定通貨の違いを以下の表にまとめました。

仮想通貨法定通貨
実態データ紙、硬貨
発行・管理プログラムで管理国、中央銀行
保証保証なし国が保証
利用可能範囲全世界国内

これだけだと分からないと思うのでもう少し詳しく解説していきます。

電子マネーとの違い

まず、仮想通貨には実態がなくデータ上の存在で法定通貨は紙幣と硬貨となっています。

が、「電子マネーがあるじゃん」と思う方もいるので仮想通貨と電子マネーの違いについて少し触れようと思います。


簡単に説明すると電子マネーは、日本円が電子化されただけなのでその正体は紙幣や硬貨と同じ日本円です。


SuicaやWAONにチャージするのは「日本円」ですよね。


なのでその価値の保証は国や中央銀行が100円なら100円の価値を保証しています。

非中央集権型とは?

国や中央銀行が価値の保証や発行量の管理を行っています。


このような仕組みのことを「中央集権型」と言います。
つまり、管理や権限が国や政府に統一されているシステムのことです。


メリットとしては、

  • 意思決定が早い
  • 責任の所在が明確


デメリットは、

  • 意思決定の偏りが生まれやすい
  • 政府の意思が優先される

というようなものとなっています。


逆に仮想通貨は「非中央集権型」と呼ばれています。
だれも中央で管理していたり権限を持っていたりしないという仕組みです。


では、通過の発行や管理はどうしているの?というのが疑問かと思いますが、すべてプログラムで管理されています。


どのくらいのペースでどのくらいの量の通貨を発行するか、とか誰と誰が仮想通貨でどのようなやり取りをしたか、という記録などはネットワーク上で「分散」して管理されています。


このように中央の存在に左右されない、平等な世界を作り出すのが仮想通貨です。

国に保証されてないのは危険?

とはいっても、国や中央銀行が通貨としての価値を保つためにお金の量を調整をしてくれないと、めちゃくちゃな状態にならない?

と思いますよね。



仮想通貨の王様ビットコインを例にあげると、ビットコインの場合はプログラムで発行上限が2100万ビットコインと決められています。


そして、発行するペースも決まっており約4年おきに発行する量が減少していきます。


このような仕組みにすることで一定の価値を保ち続けることができるようになっています。

とはいえ、法定通貨と比べると仮想通貨の価格変動はかなり大きいです。


その価格変動で儲ける人もいれば、損をする人もいるのは事実です。

仮想通貨の事件や歴史

仮想通貨の事件や歴史


仮想通貨の仕組みについて簡単に触れましたが、そのような仕組みは一体どのような経緯で誕生し、今まで事件はなかったのか見ていきましょう。

仮想通貨ビットコインの誕生

2008年10月31日にサトシ・ナカモトという匿名の人物がインターネット上に「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」という論文を投稿しました。

仮想通貨Bitcoin論文「ビットコイン: P2P電子通貨システム」


この論文の内容が注目を浴び、複数の開発者がこの論文を元にブロックチェーンを2009年1月3日に開発しました。


サトシ・ナカモトの正体は今でも不明のままで、色々な噂が飛び交っています。


そして、2009年10月に始めてビットコインが法定通貨で購入されました。

購入された額は5,050BTCで、当時のビットコインの価格は1BTC=1円以下でした。


さらに2010年5月にアメリカでビットコインが始めて決済に使われました。

ピザ2枚を1万BTCで購入したのです。
今の価格にすると90億円のピザということになります。。


マウントゴックス事件(2014年)

その後、仮想通貨ビットコインの価格は徐々に上がっていきました。


人気カードゲームとして有名な「マジック・ザ・ギャザリング」のトレーディングカードを売買するオンラインサイトを運営していたマウントゴックス社(Mt.Gox)が2010年にビットコイン事業に乗り出し、最大級の取引所として成功していました。


しかし、2014年2月に事件は起きました。


マウントゴックスからハッキングにより顧客の75万BTCと自社の資産としての10万BTC、さらに預り金約28億円が消失していたことが発覚しました。


消失した金額の合計額は約480億円です。


この事件によって、マウントゴックスは経営破綻となり、2015年8月1日には元社長のマルク・カルプレス氏が横領の容疑で逮捕されています。


未だにこの事件の真相や流出したビットコインの行方はわかっていません。


Bitfinex(2016年)

Bitfinexという取引所でビットコインが大量に盗難される事件が2016年8月に起きました。


2014年にオープンした拠点を香港に構える仮想通貨取引所です。


盗まれたビットコインの量は約12万BTCで77億円ほどになります。


そして、2019年6月7日に、大規模な仮想通貨取引を追跡しているTwitterアカウント「Whale Alert」がこのBitfinexで盗難されたビットコインの一部の移動を発見しました。


この時に移動したのが172.54BTCで約1.5億円が5回に分けて謎のアドレスに送金されたとされています。


なお、Bitfinexは盗難にあった顧客への返済はすでに終えている状況です。

Coincheck事件(2018年)

日本国内の取引所Coincheckが2018年1月26日にハッキングを受けて仮想通貨が大量に流出しました。


この事件で流出したのはネム(NEM)という仮想通貨で被害額は約580億円です。


ハッキング事件の原因となったのは、Coincheckに届いた外部からのメールを開いたことでCoincheck社内のパソコンにウィルスが感染してハッキングに至っています。


これによって、Coincheck内にあるネムが不正に送金されてしまいました。


その後、Coincheckは金融庁の立ち入り検査や業務改善命令を受け3ヶ月後の4月6日にマネックスグループ株式会社の買収により完全子会社となりました。


今現在は、取り扱い銘柄が国内最多の仮想通貨取引所として運営しています。

仮想通貨の今

仮想通貨の今

謎の人物からの論文によって開発された仮想通貨。
そして、急成長からの事件の数々。


未だにその可能性は未知数な仮想通貨ですが、今現在はどのように発展していっているのでしょうか。

セキュリティは改善されたのか

これまで解説したように、実際に盗難やハッキング事件は起きてきました。

では、どのようなことに気をつければいいのか。


実際に、ハッキングや盗難にあった原因というの「仮想通貨」の仕組みではなく、取引所の「管理」の問題なのです。


法定通貨で例えるとわかりやすいですが、日本円という通貨の仕組みに問題があって盗難にあることはないですよね。


盗難や強盗に合うのはその人個人のお金の管理の仕方や銀行の警備体制によります。


仮想通貨も同じで、取引所のセキュリティの信頼性や仮想通貨を保有している個人の管理の仕方によります。


とはいえ、デジタルの通貨の管理の方法なんて馴染みがないのでイメージがわかないと思うので管理の方法を紹介しますと、

  • ホットウォレット
  • コールドウォレット


大きく分けるとこの2つの方法に分類されます。


ホットウォレットとは、インターネット上で保管しておくことを言います。
取引所に預けたり、ソフトやアプリで保管しておくのもホットウォレットの一つです。


インターネット上に保管してあるので送金や出金の際は楽に操作できるのですが、ハッキングされるリスクは高いです。


実際にCoincheckで流出したのもホットウォレット保管していたものです。


逆にコールドウォレットは、インターネットから切り離しオフラインで保管しておく方法を言います。


具体的には、USB型のハードウォレットと呼ばれるものに保管したり、「秘密鍵」と言われる暗号を紙に印刷して保管する方法もあります。



インターネット上から切り離してあるのでハッキングされる心配はありませんが、基本的には物理的な保管になるので紛失したり壊れたりすると仮想通貨を取り出せなくなります。


これは個人も取引所も同じで、取引所でも顧客の資産をコールドウォレットで保管している取引所もあれば、
ホットウォレットで保管しつつ、セキュリティ対策を強化している取引所もあります。


国内取引所ではGMOコインがセキュティが高く信頼性が高いです。

税金・法律の整備

2017年に資金決済法が改正され、仮想通貨が決済手段として認められました。


仮想通貨に関する法律を総称して「仮想通貨法」と呼ばれています。


税金については、年間20万円を超える所得があれば雑所得として区分され課税対象になっています。


さらに、この仮想通貨法では「仮想通貨や仮想通貨交換業の定義」「仮想通貨交換業者に対する登録制の導入」「仮想通貨交換業への規制」が主な内容となっており、仮想通貨取引所や販売所へのルールをより厳しく明確にしました。

メガバンクとの提携

税金や法律の整備が進む中、数多くのメガバンクが仮想通貨へ参入してきています。


三菱UFJ銀行やみずほ銀行、三井住友銀行の日本の3大銀行がすでに乗り出しています。


銀行が仮想通貨と提携をすることで、国際送金や決済が素早く安い手数料でできるメリットがあります。


銀行にとって仮想通貨は敵対すれば厄介な競合となるので、敵対ではなく取り込もうとしているわけです。


仮想通貨の将来性

仮想通貨の将来性

では、ここからいよいよ仮想通貨の今後の将来性について解説していきます。

様々な著名人が仮想通貨の将来性について語っていますのでそちらも紹介してきたいと思います。

海外中心に急速に拡大中

仮想通貨は海外でも急速に拡大しており、主にアメリカ、中国、ロシア、オーストラリア、マルタなどの国です。


中でもマルタ共和国は仮想通貨関連企業から注目を集めています。


その理由は、マルタ共和国が「究極のタックスヘイブン」であるからです。


というのも、法人税は35%と日本とあまり変わりませんが、還付金制度などを活用することで実質5%程度にすることができます。


さらに、所得税が超低税率、キャピタルゲインが非課税、相続税・贈与税がない。
という税金に関する理由が大きいです。


また、マルタは仮想通貨関連の法整備がかなり進んでいるというのも理由の一つです。


これらを理由に海外の大手取引所などが続々とマルタ共和国に拠点を移し始めています。

技術開発が進んでいる

仮想通貨に関連する技術も順調に進歩しています。


最近では海外の取引所がスターバックスと連携をして仮想通貨での決済アプリの開発を進めています。


2020年前半にはスターバックスに試験導入されるとのことで仮想通貨でスタバのコーヒーが買える時代が到来しそうです。


他にもビットコイン以外の仮想通貨において技術開発が進んでいて、イーサリアムという仮想通貨では「スマートコントラクト」という機能がついていて、契約や支払いをプログラミングして自動化するという仕組みです。


これには、マイクロソフトや三菱UFJ銀行などの250以上の企業が世界から参加しています。


その他にも、送金を高速化する「ライトニングネットワーク」や「カタパルト」というシステムや「サイドチェーン」と呼ばれるセキュリティを強化するシステムなども開発されてきています。


今現在、世界には1000種類以上の仮想通貨が存在すると言われていて、まさに「仮想通貨黄金期」を迎える寸前となっています。

仮想通貨の価格予想!!

このように仮想通貨は今でもどんどん進化しています。

そして、2020年には大きく発展すると言われています。

専門家たちの予想を紹介していきます。

「McAfee」創業者:ジョン・マカフィー氏

「McAfee」創業者:ジョン・マカフィー氏

「ビットコインは2020年までに100万ドル(1億円)になるだろう」と予想をしています。

ビットコイン保有量世界一:ウィンクルボス兄弟

ビットコイン保有量世界一:ウィンクルボス兄弟

「ビットコインの価格はこの10年から20年の間に30~40倍(2700~3600万円)まで上昇するだろう」と予想しています。

機関投資家:トーマス・リー氏

機関投資家:トーマス・リー氏

「2020年の3月までにビットコインは9.1万ドル(1000万円)まで上昇する」と予想してます。

仮想通貨オススメの理由まとめ

  • 様々な事件を乗り越え強化されてきている
  • 税や法律はどんどん整備されてきている
  • 技術の進化は進み続け大手企業やメガバンクも参入している
  • 著名人たちも今後の価値上昇を予想

2020年から一気に仮想通貨の時代が来ると予想されています。
始めるなら今でしょ!という言葉をよく見かけます。

ボクもそう思います。
仮想通貨を始めるならGMOコインがおすすめです。

以上!

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